photo credit: enroute to Addis Ababa from Shashamane, Ethiopia via photopin (license)

皆さん今年の夏はどこに行きますか？

今回は、2015年の世界最高の観光地に選ばれた「エチオピア」についてご紹介します！

世界最高の観光地

欧州観光貿易評議（ECTT)が、毎年発表している「世界最高の観光地」に、今年は「エチオピア」が選出されました。

エチオピアは、東アフリカに位置する国で、トジョウエンジンでもイノベーションが起こる国、世界遺産が多い国としてご紹介してきました。

そんなエチオピアは近年、観光客が急上昇中。昨年の2014年には、10年前と比べて10％増加し60万人余りが訪れたそうです。

エチオピアにはなんと9つもの世界遺産があるとのこと。見所たっぷりなエチオピアが世界最高の観光地に選ばれたのは納得ですよね。

美しいエチオピアの魅力を写真でご紹介

「エチオピア」と聞いて、どんな景色を想像しますか？

「なかなかイメージができない」という方は、ぜひ美しいエチオピアの写真をご覧ください。

きっとエチオピアへ行きたくなるはずです！

photo credit: Women Dispensing Food via photopin (license)

photo credit: Church of Saint George via photopin (license)

No.054 絶景Q

No.065 絶景Q

また、他にもトジョウエンジンではこれまでにエチオピアについて紹介してきました。

気になる方はぜひチェックしてみてくださいね！

[CNN Travel]

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photo from National Geographic

これは大発見です。

アメリカ・アリゾナ州立大などのチームが、エチオピアにて驚くべき化石を発見しました。

猿人からヒト属への進化の謎を解く大発見

先日３月４日、アメリカの科学誌『Science(サイエンス)』にてエチオピアで新しいヒト属（ホモ属）化石が発見されたという発表がありました。

研究の結果、280年前の化石であることが判明。これにより、ヒト属の出現が約50万年ほど遡る可能性が出てきました。

世界史を勉強した人であれば「アウストラロピテクス」という猿人が300〜400万年前に誕生したという話を覚えている方も多いでしょう。

その猿人がヒト属へどのように進化したか？今回の化石発見は、人類の歴史を解き明かす大きなヒントになることでしょう。

これからの研究成果発表にも注目していきましょう！

[Oldest Human Fossil Found, Redrawing Family Tree]

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トジョウエンジンでは、これまでいくつか水問題に関する活動を紹介してきました。途上国の水不足を解決するNPO「charity: water」の活動、コカ・コーラの取り組みなど実に多様でインパクトのある活動が行われています。

今回ご紹介するのは、アフリカ東部に位置するエチオピアに、水問題を解決する『Warka Water Tower』という給水塔を設立する取り組みです！

『Warka Water Tower』が設計された背景

この面白い形をした給水塔は、イタリアのデザイナーArturo Vittoriさんによって設計されました。彼は「技術移転と持続可能性」をテーマに数多くの講演なども行っており、そういったテーマに関するワークショップを開いたりしています。

そんな彼がエチオピア北東部の村を訪れた際、その村で水を回収することが信じられないほど時間と労力を伴うものだと知りました。水源まで一日かけて水を汲みにいかなければならず、女性に大きな負担がかかったり、子供たちの学校へ行く時間が奪われたりしていました。また、運んで来る途中に水が汚染され、衛生面の問題も生じてしまうのです。

そこでArturo Vittoriさんはこの水問題に対して財政的な支援ではなく、効率的で持続可能な仕組みが必要だと考え『Warka Water Tower』を考案しました。

『Warka Water Tower』の仕組み

『Warka Water Tower』は、電力などを使うことなく大気中の水を集める仕組みとなっており、25ガロン（約95リットル）以上もの飲用水を毎日持続的にかつ衛生的につくることができます。

花瓶のような外側のフレーム部分はイグサや竹を編んで格子風にし、水を集めるのに必要な内部にはナイロンとポリプロピレンの繊維でできた網が入っています。この網で大気中の水分を集め、タワーの下部に水を送っていきます。このおかげで、多くの人がきれいな飲用水を確保することができます。

内部にこのような網があり、大気中の水分を集めます

Warka Water Towerに込められた想い

『Warka Water Tower』は単なる給水塔ではなく、さきほどご紹介したデザイナーのArturo Vittoriさんの想いがしっかりと込められています。

Arturo Vittoriさんは次のように語っています。

『Warka Water Tower』はきれいな水だけでなく、長期的、環境的、財務的、社会的な持続可能性を確保します。地元の人が必要なノウハウを他の村にも広めていけば、『Warka Water Tower』を現地だけで広げていくことができます。

『Warka Water Tower』は一時的に現地の水問題を解決するものではなく、現地の人たちだけでノウハウを共有することによって「現地で持続可能なモデルを作る」ためのものです。

そのため、『Warka Water Tower』の製作費用は1基あたりおよそ550ドルと低コストで、4人で作業すれば1週間以内に完成させることもできます。さらに、材料は現地で調達することができ、電力も不要です。こういったところにArturo Vittoriさんの想いが込められていることが分かります。

ノウハウがあれば現地の人だけで完成できます

本当に現地の人たちのためになる取組みにするためには、その取り組みを現地の人たちが自分たちでできるような仕組みを作っていくことが必要です。Arturo Vittoriさんの想いがしっかりと現地の人たちに引き継がれ、持続可能な取り組みになっていくことを期待します！

いかがでしたでしょうか？一時的ではなく持続可能なモデルをつくることの大切さが分かる、『Warka Water Tower』設立の取組みでした！これからも注目していきたいですね！

[inhabitat]

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2012年の経済成長率は8.5%を超え、ケニアに次ぐ東アフリカの大国となりつつあるエチオピア。

そんな中、同国は、今まで閉ざしてきた海外企業の誘致のドアを開けようとしています。

他のアフリカ諸国とは違う政策

約9100万人（人口）の市場を持つエチオピアは今まで、国が多くの主要産業を独占していました。

しかし、ケニア発の”アフリカ版ウォルマート”と呼ばれている「Nakumatt」も、サブサハラ第5位の経済規模を誇るエチオピアを次の進出先として見ているほど、同国は注目されてきています。

エチオピア政府は、サプライと販売チェーンを現代化し、企業同士の競争率を上げ（参入を増やす）、全体のコスト削減を最優先課題としています。2011年、穀物の価格急騰につられ、インフレーションは40%にまで上りました。

巨大な海外企業の同国市場への参入は、国内の既存産業にダメージを与えかねません。

他のアフリカ諸国は真逆に、海外投資（FDI）を国に引き入れるために積極的に世界的企業を誘致していますが、エチオピアは歴史的な独裁政権から、国が主要産業を保有し、「Alle」と呼ばれている国営の現金支払い、持ち帰りモデルを確立しようとしています。

国際的支援は必要不可欠

国際通貨基金（IMF）は先日、同国の道路・鉄道建設・エネルギー開発に多額の予算を投入する政策を注意。早急な民間企業の参入を勧めています。

しかし、ミドルクラス（中間所得層）の割合は年々増加しており、この層の成長はIMFも期待を示しています。

McKinsey Global Internationalによると、販売促進が活性化され始めるのは、一国の一人当たりの所得が750ドルを超えた時で、3000ドルで経済へ影響し始め、具体的な大きな収益が見込み始めるそうです。

現在のエチオピアの一人当たりの所得は約450ドル。民間企業を受け入れ、サプライチェーンの改善、そして海外企業との連携が、この市場の発展には今後求められてくることでしょう。

［BDlive］

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世界銀行によると、サブサハラアフリカでの観光業は今後10年間で、約380万の職をつくりだします。

そんなポテンシャルを秘めている業界ですが、アフリカ最古の独立国・エチオピアの同業界は、まだまた未開拓に近い状態にあります。

インフラ整備で観光客増加を目指す

アフリカの一番人気の観光地はモロッコ（年間930万人）と南アフリカ（年間830万人）。その一方でエチオピアは52万人と、アフリカでは17番目の低い順位となっています。

しかし、観光客数は同国で年々伸びてきており、その成長率は10%を超え、観光業が生み出す経済価値も20%ほど増えてきています。9つの世界遺産があるエチオピアでは、さらなる投資と早急なインフラ整備が求められています。

伝統的なエチオピア風の家（The Simien Lodge Hotel）

The Simien Lodge Hotelを訪れる人々は、2007年の5000人から2013年は2.4万人にまで増えました。

さらに、欧米諸国からの多くは50歳以上で、団塊の世代の人々は一人約2500ドル（約25万円）使ってくれ、これは通常のバックパッカーよりも多い額となっています。

政府の協力も必要

エチオピアの15の国立公園の中に、The Simienのようなホテルは二つしかありません。メインの航空会社であるエチオピア航空は、昨年末にチケット価格を値上げ。さらに世界遺産「ラリベラの岩窟教会群」などの観光地の入場料も年々高くなってきているそうです。

ただ、希少価値の高い文化遺産など、今後観光業を成長させるために、政府は規制緩和、そして海外からの観光客を誘致する政策を打ち出す必要があるでしょう。アフリカ諸国の経済発展と共に多様化されている各国の観光業には目が離せません。

［BBC］

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Photo: Branding Magazine

アフリカでは、数十種類のビールブランドが存在し、人口増加に伴いその需要も高まってきます。

そんな中、世界第3位のシェアを誇るオランダのハイネケンが、エチオピアに大規模なビール工場を今年中に建設することが発表されました。

鍵は高い人口密度と買収

エチオピアは、2008年からGDP成長率が年率10%弱ととなっており、人口密度もナイジェリアに次ぎアフリカ第2位となっています。

現在人口約9400万人。しかし、一人当たりの平均ビール飲酒量は年間5リットルと、今後成長する余地が大いにあり、今回の同国史上最大の工場建設に至りました。

実は、ハイネケンはすでに1.6億ドル（約160億円）でエチオピアのビールブランド2社を買収しています。人口増加と経済成長（平均所得向上）が見込める国へ市場を広げていく予定です。

まだ輸入ビールとして比較的高値のハイネケンですが、現地工場設立によって値下げされ、より大木のブランドが市場参入してくることに期待したいです。

［Agency Ecofin］

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Solan Gemechu/AFP

主にエチオピアで栽培され、主食となっているテフ。

このテフが今、小麦に代わる”スーパーフード”として世界中から注目を集めています。

栄養価が高く、グルテンフリー

テフのリサーチハブであるDebre Zeyt Agricultural Researchのディレクター、Salmon Chanyalew氏はこのように話します。

テフはエチオピア人のアイデンティティであり、誇りなのです。しかし近年、テフは世界中から注目を集めています。

テフが”スーパーフード”たる所以は、何と言ってもその栄養価の高さ。

ミネラルとプロテインが豊富に含まれており、さらにグルテンフリーであるということが健康意識の高い消費者からテフが注目を集める理由となっています。

研究費不足など問題も

エチオピアにおいて、テフは主食、インジェラの原料となるポピュラーな穀物。

一方の欧米では、シェフや健康意識の高いハリウッドスターの間で、テフがブームとなっており、小麦と混ぜてビスケットやパン、パスタを作るのに使用されています。

ところが、このようにテフの需要が高まっているにもかかわらず、エチオピアの650万人のテフ農家は国内の需要を満たすので精いっぱいなのが現状です。

原因は肥料や機械など、農業技術の導入が遅れていることにあります。また、米や小麦などの世界中で消費される穀物に比べて、資金不足のため十分な研究がなされていないのも、テフが抱えている問題の1つ。

健康志向が高まる今日この頃、”スーパーフード”テフへの注目はますます高まっていきそうです。また日本でも手に入るようなので、みなさんも機会があればぜひ、お菓子作りなどでテフを使ってみてはいかがでしょうか？

[Business Insider]

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日本の製造企業が、東南アジアからの新たな工場建設の場所として注目しているのが、アフリカです。

そんな中、横浜の革製品ショップヒロキが、エチオピアで現地工場を建設すると発表しました。

3月から製造スタート

ヒロキは、3月中旬頃からのスタートを目指しており、すでに1000万円近い初期投資をしているとのことです。

エチオピアの、皮革産業に対する日本の海外直接投資（FDI）は今回が初で、ヒロキは昨年9月にヒロキ・アディスという現地子会社を設立しています。

ヒロキ・アディス代表のソンさんは言います。

私たちは、エチオピアの最上級の皮の原材料に注目しました。

日本企業が職を創る

新工場は、年間1300ペアのエチオピア産衣類、8000個のバッグ、3600個の財布、そして7000千足の靴の生産を初年度は目指します。

エチオピア政府は、ヒロキの現地工場建設を好ましく思っており、今後も製造業には力を入れていくそうです。

東アフリカは未だに低賃金の国が多く、今後もこのような競争利益を日本の企業が活かし、一国の経済発展につながっていくことに期待します！

［Addisfortune］

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Photo: AsiaOne

先日、安倍首相が中東・アフリカの4ヶ国を歴訪しました。

4ヵ国目は、アフリカ連合（AU）の本部がある、東アフリカのエチオピアの首都・アディスアベバでした。そこでの安倍首相のアフリカ政策スピーチが、印象的だったのでご紹介します。

TICADでの約束を果たすために

安倍首相は、故ネルソン・マンデラ元南アフリカ大統領の言葉を借り、聴衆の人々に言いました。

人は希望を失ってはならない。失うとき人は、運命に自ら働きかけることをため、その奴隷と化してしまう。

昨年5月に日本で開催された、アフリカ開発会議（TICAD）で発表した日本の今後のアフリカ支援に関しては、

2012 年に、5年で10億ドル、出すとお約束しました。今回、同じ期間にお出しする円借款の額を、2倍、20億ドルにすることにしました。

と、新たな日本の政策も発表し、日本がアフリカを重要なパートナーだと思ってることを強調しました。

一人ひとりを大切にする日本

「日本の企業だけだ、働くとはどういうことで、何が労働の喜びか、『倫理』を教えてくれるのは」。私は感動しました。（中略）「一人、ひとり」の、内なる動機に基づく努力を、大切にすること。また、命令などなくても努力する人間「一人、ひとり」を、最も重要な資源と考えること。ーーそれは、日本企業の神髄でした。

日本企業がアフリカ進出する際、この経営理念も一緒に持ってくる、ということを安倍首相は強く語りました。その後、いくつか例をあげています。

例えば、漁船につける船外機を売るとします。漁師の漁撈指導まで、普通はやりません。でも、行動半径を広げることを可能にする漁法を漁師に伝授したとすると、回り道でも、船外機の売れ行きはむしろ安定するでしょう。日本の会社は、そういう売り方をします。カスタマー「一人、ひとり」に、技術をわがものとする、真のエンパワーメントを、自ら図ってもらおうとする思想です。

この「一人、ひとり」をを大切にする日本企業がアフリカに来ることで、本当のWin-Winの関係を築き上げることができると話しました。

「カイゼン」という思想

安倍首相はここで、「カイゼン」という言葉を持ち出します。

この言葉をこの場面で使った安倍首相のスピーチ力はさすがのものだと感じました。日本のトヨタの経営理念の一つとして有名ですが、「カイゼン」がどのように「ボトムアップ」の日本企業を作り上げてきたのかについて話しました。

「カイゼン」は、何しろ徹底的にボトムアップ。トップダウンではありません。そこにあるのは、草の根を支える「一人、ひとり」に対する信頼です。人間に対する普遍的信頼に基づく思想が、カイゼンなのです。

日本企業の古くから伝わる伝統が、いかにアフリカでの国際協力のキーとなりうるのか。

カイゼンとは、アフリカが、本来の姿を再発見するわざなのだといえるかもしれません。（中略）日本と、日本企業と深く付き合ってくだされば、アフリカが、その本来備わる力をテコに伸びて行くことが、きっと容易になります。未来への、確かな種子を手にできると信じます。

若者に明るい未来を

また、TICADでも討論の焦点になった、アフリカの若者の未来についても言及。日本とアフリカ間との定期的な留学生の受け入れや、人材育成支援など、様々な例をあげました。

日本とアフリカをつなぐネットワークを育ててもらおうとするイニシアチブです。

女性が輝くアフリカ

「アベノミクス」は、「ウィメノミクス」を抜きには成功しない。日本にとって女性の活用は、ラクシュアリーなどでなく、ネセシティです。

日本にとっても、アフリカにとっても今後、女性の経済参加は必要不可欠であると強調しました。

アフリカ女性が輝くとき、アフリカは、必ずや、光り輝きます。

女性生徒の就学率を増やし、医療現場での環境改善、研修、日本の「人間の安全保障」の精神を伝えていきます。

日本とアフリカをつなぐ

スピーチの最後には、現在情勢が悪化している南スーダンのために、約2500万ドル（約26億円）の新たな支援も準備中とのことです。

さらに、エチオピアのハイレマリアム首相と前日に会談し、アディスアベバと、東京との直行便を運行することも決定。これは、2020年のオリンピックで、多くのアフリカの人々を東京へ呼び込むことも見通されてのことでしょう。

私自身、アフリカの輝かしい未来に向けた努力を力強く支援するため、必要なら何度でも、アフリカを訪れたいと思っています。

日本、日本企業が具体的にどのようにしてアフリカ開発に携わることができるのか。中国との差別化を図るために’ボトムアップ’を強調しましたが、これこそまさに日本の最大の強みだと思います。

今後は実際に、日本がアフリカと新たなパートナーシップを組み、お互いの発展に貢献していく形が生まれることを期待したいです。

[外務省]

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世界の有名人が、これまで国際協力の場に関わってきた例はトジョウエンジンでもいくつかご紹介しました。

今回紹介するのは、俳優のヒュー・ジャックマンのストーリー。彼は、社会起業家として途上国の人々の生活を変えようとしています。

シンプルなイノベーションで世界は変わる

ヒュー・ジャックマンは、国際NGOワールド・ビジョンのアンバサダーとして、ある日エチオピアを訪れ、コーヒーを栽培しているドュケイルさんと出会いました。

そこで目にしたのは、途上国の農村での現実と、フェアトレード（公正取引）の難しさでした。

ドュケイルさんは、質の高いコーヒー豆を生産することができますが、既存の世界市場では彼にとって公平な値段での取り引きをすることはできません。

ワールド・ビジョンは、ドュケイルさんとパートナーシップを組み、牛の肥料を明かりと料理用の火に変えるメタンガスシステムを作りました。このおかげで子供たちは日が暮れても勉強することができ、より多くのコーヒーを栽培することが可能になったのです。

ここでヒュー・ジャックマンは気付きました。こんなシンプルなイノベーションで何百万人の生活を変えることができる、と。

Photo: Hire Damien

自ら新たなシステムを創り出す

アメリカに帰ったヒュー・ジャックマンは国連会議で、ドュケイルさんのような小作人ともっと協働する必要性、フェアトレードの重要性を強く訴えました。

現実はそう簡単ではなく、コーヒーの販売業者は世界中から豆を仕入れ、米国中に売っています。そして、コーヒービジネスは、ドュケイルさんのような途上国の小作人への利益は考えられていません。

アフリカの国内市場も、ドュケイルさんへ利益を回すには小さ過ぎます。しかし、アフリカやアメリカ、どこにもドュケイルさんとフェアな市場との橋となるインフラやパートナーは存在しませんでした。

そこで2011年、ヒュー・ジャックマンは自ら、公平な利益が100%生産者に還元されるシステムを提供する「Laughing Man Worldwide」を立ち上げました。

チャリティーではなくビジネス

ドュケイルさんのような人たちに、フェアな市場へのアクセスを提供するために、一からコーヒーの販売システムを構築していく必要がありました。

「Laughing Man Worldwide」のコーヒーは、現在ニューヨークのショップとオンラインでも販売されています。

一社会企業家として

「Laughing Man Worldwide」から生まれた利益の一部は、様々なチャリティー団体に還元されます。

教育関係が主ですが、ワールド・ビジョン・オーストラリアとも提携して、エコで安全なストーブなどもアフリカのコミュニティに提供しています。

ただ、ヒュー・ジャックマンの影響力だけで途上国の問題を訴えるのではなく、自らが立ち上がり、さらにビジネスとしてこのような取り組みを行なっていく動きを今後もっと見れることに期待します。

ヒュー・ジャックマンの、「Laughing Man Worldwide」の創業ストーリーも是非ご覧になってみて下さい。

[Fast Company/Inhabitat]

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