「質の高い生活」という言葉を聞いて何を思う浮かべますか？

日本ではない他の国で暮らす生活を想像する方もいるでしょう。

今回は、そんな方にぜひチェックしていただきたい世界各国の「生活の質」ランキングをご紹介します。

1位はスイス、最下位はベネズエラ

ランキングを作成しているのは以前トジョウエンジンでもご紹介したMovehub.com。以前は生活費の高い国と低い国のランキングをご紹介しました。

今回は生計費指数に加えて、治安や医療、通勤時間や大気汚染といった指標をもとに世界各国の「生活の質」をランキング付けしたものになります。

2015年6月時点において、1位はスイス、最下位はベネズエラであり、カンボジア・バングラデシュ・ベトナム・モンゴルなどアジア各国のランキングが最下位近くであることがわかります。やはり通勤時間や大気汚染の数値が悪いようですね。

細かなデータが気になる方は2015年の「生活の質」ランキングデータを直接参照頂ければと思いますが、さっと確認したいという方は以下のインフォグラフィックをチェックしてみましょう。

カラフルなグラフで、どこの国の「生活の質」が高いか、もしくは低いかをサッと確認することができます。

Courtesy of MoveHub: Quality of Life Around the World

[MAP: Quality of Life Around the World]

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「世界にいくつ国があるでしょう？」

このような質問に対して、皆さんはどう答えるでしょう？

外務省のホームページには「196カ国」と書かれていますが、この数字は世界共通の認識というわけではありません。

今回は、国連加盟国数と日本政府承認国家数の違いについてお伝えします。

193＋4−1＝196

先日ご紹介したニウエの国家承認。2015年5月15日の閣議決定により、日本政府が承認した国家数は196カ国（日本含む）となりました。

これに対して国連加盟国数は193カ国。バチカン、コソボ共和国、クック諸島、ニウエの4カ国が国連未加盟であり、日本が国家承認していない北朝鮮が国連に加盟しています。

また、この196カ国の中に含まれていないのが、台湾（中華民国）、パレスチナ（パレスチナ暫定自治政府）、ソマリランド（ソマリランド共和国）などになります。

パレスチナに関しては、日本政府は国家承認していませんが、すでに約130か国がパレスティナを承認しており、2011年には国際連合への加盟を申請しています（2015年5月時点では未加盟）。

まだ世界には未承認の国家がいくつもあり、国によって数え方も異なるということをぜひこの機会に合わせて覚えておきましょう！

[世界と日本のデータを見る（世界の国の数，国連加盟国数，日本の大使館数など） ｜ 外務省]

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電気は今や水や食料と同じくらい必需品となっています。

しかし、途上国では必要な電力を確保できていない国が沢山あり、その中でも深刻な電力不足に悩んでいるのがアフリカです。

今回は世界の電力格差を知る上でぜひ覚えていただきたい、アフリカの電力消費量について8つの数字をお伝えします。

アフリカの電力不足がわかる8つの例

今回は、以前ONE.orgで紹介されていた8つの例をご紹介します。

いずれの例も生活必需品に近い家電製品を、一体どれくらい利用できるか示した数字です。どれほど電力が不足しているかぜひ確認ください！

1. 2時間TVを見る(5kWh) > ケニア1人あたり1日分の電力消費量
2. 食器洗い機を1回動かす(1.8kWh) ≒ モロッコ1人あたり1日分の電力消費量
3. ドライヤーを1回動かす(3kWh) ≒ ガボン1人あたり1日分の電力消費量
4. 冷蔵庫(1日：4.3kWh) > ボツナワ1人あたり1日分の電力消費量
5. 冷凍庫(1日：4.8kWh) > ジンバブエ1人あたり2日分の電力消費量
6. エアコン(1日：11kWh) ≒ モロッコ1人あたり1日分の電力消費量
7. ガス給湯器(1日：12kWh) > ケニア1人あたり1ヶ月分の電力消費量
8. 電気ヒーター(1日：36kWh) > ナイジェリア1人あたり3ヶ月分の電力消費量

いかがでしょうか？

日本の生活と比較すると、いかにアフリカの人たちが電気のない（足りない）生活をしているのか想像できるのではないでしょうか？

こういったデータからぜひ世界の違いについて学んでいきましょう！

[Your daily energy use vs Africa’s | ONE]

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「もしも、日本ではないどこかの国で一人暮らしをするなら？」

こんなことを考えたことはありませんか？

ヨーロッパやアメリカでの生活に憧れる人もいるでしょう。もしくはアフリカや南米で暮らしてみたいと思う方もいるかもしれません。

そんな方にぜひ見ていただきたいインフォグラフィックを紹介します。世界中の生活費が一目でわかります。

生活費の最も高い国はスイス、生活費の最も低い国はインド

以前トジョウエンジンでも紹介した「生計費指数」という指標をご存知でしょうか？

「生計費指数」とは、一定の生活をするために必要な生活費の相対的な変化を表す指標であり、分かりやすく言うと、この数値が高いほど、生活費が高いということになります。

そんな世界中の「生計費指数」をまとめたデータベースNmbeoをもとに、Movehub.comがインフォグラフを作成しています。

カラフルな色使いで世界の生活費の違いが一目でわかる綺麗なグラフ。ヨーロッパから始まり、南米やアフリカまで大陸ごとの生活費の差がすぐに分かります。

グラフの最後には生活費の高い国と低い国のランキングが紹介されていますので、ぜひ最後までご覧ください。

[Map Shows Cost of Living Around the World]

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途上国において最も早急に解決しなければならない課題の一つと言われる乳児死亡。この課題解決が急激に進んでいることをご存知でしょうか？

IHME（Institute for Health Metrics and Evaluation）がまとめた1990年から2013年までの乳児死亡率に関する調査結果と、ビルゲイツも注目したインフォグラフィックについてご紹介します。

死亡率は急速に減少中！

2013年、5歳の誕生日を迎える前に命を落とす子供たちは630万人にのぼりました。しかし、これは1990年から2013年までで48%も減少していることになりました。

188ヶ国中、99ヶ国の乳児死亡率の減少スピードが、2000年のミレニアム開発目標設定以降早くなってきています。

開発目標の4番目は、”幼児死亡率の削減”で、2015年までに5歳未満児の死亡率（乳児死亡率）を3分の2減少させること、となっています。しかし、この目標を達成できるのは27ヶ国だけ、と現時点では予想されています。

鍵は教育！

母親の教育で、220万の乳児死亡を防いだとされています。一人当たりの所得の向上も乳児死亡を防ぐことに繋がっており、2013年は一昨年前より90万の赤ちゃんが救われたそうです。

また、新しいワクチンや公共保健キャンペーンなどで、420万の命が救われたとのこと。今後、乳児死亡をさらに防ぐために、母親の教育・新ワクチンなどの開発・所得向上は欠かせなくなってくるでしょう。

［IHME］

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サッカーワールドカップ2014、盛り上がりましたね。

この記事では、開催国ブラジルの経済規模（GDP）・人口・一人当たりのGDPを、他の国と合わせたインタラクティブマップをご紹介します。

深刻な国内格差

ブラジルの最大都市・サンパウロはアルゼンチンと同じ人口を誇り、トルコと同等の経済規模となっています。GDPだけ見ると、世界25ヶ国以上がブラジルに埋まる、ということになります。

カーソルを都市の上に持ってくると、詳細情報を見れるようになっていますので、皆さんもブラジルの大きさを感じてみて下さい。国どうしの経済格差、そして国内格差も今後は開発業界での論点となりそうです。

人口

一人あたりのGDP

［The Economist］

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20年前、途上国の労働人口の3分の1は最貧困層（一日1.25ドル以下で生活）が占めており、その数は約7.5億人に上りました。

しかし、この数字は現在では半分に減少。この記事では、国際労働機関（ILO）が公開した、途上国での労働人口の割合を表したグラフをご紹介します。

増える中所得者層

今途上国では、中所得層の労働者の割合が急速に増えてきています。歴史上初めて、同地域で創られる職で、先進国の貧困ラインと同等の所得を得ることができるようになってくると予測されています。

グラフを見れば一目瞭然ですが、1994年から増えてきているのは中間所得層、もしくはその上だけとなっています。貧困層（一日4ドル以下で生活）の労働人口は減少しています。

しかし、この成長は一部だけでのもの。多くの中間所得層が南米・東アジア・中央ヨーロッパで増加傾向にある一方、南アジアとサブサハラアフリカでの成長は遅いことが問題となっています。

今後は、地域別に見た労働人口の割合、そして貧困層を減らす的確な政策と活動が必要となってくるでしょう。

［The Economist］

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スウェーデンが誇る世界屈指の通信機器メーカー、エリクソン。最近では、アフリカでInternet.orgなどと提携したりと、何かと注目を浴びています。

この記事では、同社が公開したサブサハラアフリカのモバイルインターネット市場に関するインフォグラフィックをご紹介します。

2019年までの伸びを予測

今から5年後の2019年までに、サブサハラでのモバイル同士のデータトラフィックは約20倍になると言われています。現在の2Gネットワークから3Gは当たり前となり、4Gも台頭してくると予想。

さらに、Nokiaは100ドル、Vodacomは85ドル、そしてMozillaは25ドルの低価格スマートフォンを開発。フェイスブックなどのSNSと、音楽のストリーミングサービスが、携帯電話ユーザーの大半を占めるでしょう。

この巨大市場に開拓するなら今。日本企業の進出にも期待したいです。

［SpyGhana］

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photo credit: DFID via photopin cc

先日、過去20年で世界の5歳未満児の死亡数が48%減少したデータをご紹介しました。

この記事では、サブサハラアフリカにフォーカスした、乳幼児死亡率の激減についてご紹介します。

浸透してきた効果的な解決策

サブサハラでの5歳未満児の死亡数は、1990年の177/1000人から、2012年には98/1000人に減少。この減少率は、1990年からの10年に比べ、2000年からの10年の方が早くなってきています。

現在のパターンから、高い経済成長は幼児の生存・死亡率にあまり関係ないことが分かってきました。乳幼児に対する予防接種が、アフリカで最も効果的な解決策と言われています。

他にも、マラリア感染での死亡率減少も全体に大きく響いており、殺虫剤の使用・蚊帳の設置が効果的と見られています。

ちなみに、日本の住友化学の蚊帳は、耐久性が高く好評で、現地で重宝されています。伝染病と下痢による死も減ってきており、過去数年で衛生面での改善が見てとれます。

成功プログラムから学ぶ

エチオピアとタンザニアで導入され、成功を収めたプログラムは、コミュニティで育成された”ヘルスワーカー”を使い、農村部で初歩的な治療を受けられる仕組みを構築したことです。

タンザニアでは、国の医療予算を倍にしてサービスの分散を図り、地方単位での意思決定・治療費の分担ができるようにしました。

ルワンダで取り入れられたMutuelles de Santéプロジェクトは、感染症と戦うために保健サービスを増加させ、大量のワクチン導入を実施しました。

アフリカでは、これらの進歩を継続させることが重要です。多角的にリソースを使い、ボトムアップでのアプローチが今後は求められてくるでしょう。上記の国々での成功例をモデルにし、さらに多くの国での乳児死亡率が減ることを願っています。

［allAfrica］

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「全ての人々が安全な水と衛生設備を使うことができるように」をスローガンに掲げる国際的NGO「WaterAid」。

アフリカ大陸で、1990年から、”水”へのアクセスがどれだけ変化したのか、2030年までどう変わっていくのか、を表したインタラクティブマップを作成しました。

水へのアクセス

1990年・2014年・2030年：水へのアクセス

まず、マップから水へのアクセスに関して過去・現状・将来をビジュアルで見ることができます。マウスをそれぞれの国に持っていくことで、具体的な数字も確認できます。色が薄い青に近づけば、その国の水へのアクセスが向上していることになります。

アフリカ大陸全体で、水へのアクセスは確実に上がってきています。サブサハラでは現在、全人口の66%が水へのアクセスがあり、1990年の48%から上昇。このままだと、2030年には78%になると予測されています。

毎年2800万人が新たに水へのアクセスを得ていますが、これを2030年までにアフリカでのアクセスを100%にするためには、さらに毎年1700万人、合計で毎年4500万人のペースで増やしていく必要があります。

衛生設備へのアクセス

1990年・2014年・2030年：衛生設備へのアクセス

赤から、オレンジ、緑の順で衛生設備へのアクセスが増えていきます。

衛生設備とは、人間が生活していくために必要な水を衛生的に利用するための設備で、排水・給水などで構成されています。そのため、上記の水へのアクセスよりもハードルは高く、現在サブサハラでは人口の30%がこれらの衛生設備を持っている、とされています。

毎年1100万人が新たに衛生設備へのアクセスを得ていますが、2030年までにアフリカでのアクセスを100%にするためには、さらに毎年5000万人、合計で毎年6100万人増やしていく必要があります。

トジョウエンジンでも、これらの”アクセス100%”を目指して活躍するグッドアイデアやサービスを紹介していますので、是非ご覧になってみて下さい！

［The Guardian］

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