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e-Educationがお送りするWebマガジンです。途上国で奮闘する日本人のストーリー、社会を変えるグッド・アイデアを毎日お届けします。

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04/01

途上国のヘルスケア向上を! スマホを健康診断端末に変えるアプリ「Colorimetrix」

途上国のヘルスケア水準の向上という課題は、言うまでもなく巨大で難解です。いったん基本に戻って考えてみると、「診断」と「対応・治療」の二つの課題と分けられます。 「対応・治療」は、実際に患者にトリートメントを与える必要があり、薬物・機械・専門家は絶対不可欠です。一方、「診断」は、異常を判断するときに、患者の情報がわかれば、客観的な基準と比較するだけで、ある程度状況が判明できると思います。 »つづきをよむ
04/01

アフリカから銀行が消える日も近い? 12ヵ国で携帯とATMを活用した送金が可能に

ケニアの人口の約4割(1600万人)が使用するモバイル送金サービス「M-Pesa」を筆頭に、アフリカでの携帯電話を使った送金や引き出しは、人々の生活には欠かせなくなってきました。 そんな中、大手通信会社MTNと銀行Ecobankが提携し、アフリカ12ヶ国で携帯電話とATMを活用した送金が可能になることが発表されました。 »つづきをよむ
04/01

「10年以内にアフリカを照らす」ーークリーンエネルギーでアフリカに電気を届ける「Off Grid Electric」が7億円を調達

なぜ、エジソンが電球を発明した時よりも、さらに多くの人が電気のない生活を送っているのか?そんな疑問から始まったタンザニアのベンチャー企業「Off Grid Electric」が、より多くの人に電気を届けるために、約7億円の資金調達を行いました! »つづきをよむ

「青年海外協力隊員」のリアルな話? 会社を辞めてジャマイカへ飛んだ26才女性が語るイベント

スキルや経験を持ち寄り、教え学ぶことで、新しいコミュニティと出会える場「shAIR(シェア)」。 そこで、4月19日(土)に「26才女子、会社を辞めてジャマイカへ。青年海外協力隊員のリアルな話、教えます!」というイベントが開かれます。 »つづきをよむ
03/31

電気の足りない途上国、エネルギー貯蔵キット「Juice Box」が将来活躍しそう

ちいさなキットが、途上国の電力不足の一助になるかもしれません。 電気があれば勉強や料理など様々な点で生活が向上します。今回紹介するのは、エネルギー貯蔵キット「Juice Box」です。 »つづきをよむ
03/31

【ルワンダ教育開発Vol.34】一次審査突破なるか!?ルワンダと日本で最強のチーム作り挑むネクストステップ!

皆さんこんにちは。ルワンダでe-Education Projectを進めているドガです。 前回は、DELL社の社会企業コンペ(DELL Education Challenge)第一審査のためのプロジェクト紹介ページで試行錯誤したこと、について書かせて頂きました。 さて、本日は予選(第一審査)の結果と、二次審査通過に向けて僕がルワンダと日本で同時に立ち上げたチームについてご紹介させて下さい! »つづきをよむ
03/31

幸せを届け、幸せをもらう配達員! ペプシが中国で展開したCSR「Happiness Package(幸せの箱)」

以前、コカコーラのCSRの「EKOCENTER(エコセンター)」というキオスクをご紹介しました。今回はペプシのCSRをご紹介します。 これは中国農村部の貧しい母親たちに「Happiness Package(幸せの箱)」を届ける取り組みです。 »つづきをよむ
03/31

3秒でできる!途上国で雷雨がやってきた時に、絶対やっておいた方が良いパソコン保護対策法

やられました。 バングラデシュ出張中、雷雨によってパソコンの充電ケーブルが壊れてしまうというアクシデントがありました。 反省も踏まえ、途上国で雷雨がやってきた時に、絶対やっておいた方が良いことをご紹介します。 »つづきをよむ
03/31

大手企業と政府機関が共同融資ーーインドネシアで世界最大の地熱発電所を建設

photo credit: David Oliver via photopin cc

急激な人口増加をまかなうためのインフラ整備は、多くの途上国が抱えている最重要課題の一つになっています。 そんな中、人口2.4億人のインドネシアで、日本の民間企業や銀行が中心となり、世界最大の地熱発電事業が開発されることになりました。 »つづきをよむ
03/30

増えるアフリカの日系企業ーー住友商事、南アフリカとモザンビークで市場拡大を目指す

photo credit: Jorge Lascar via photopin cc

アフリカに進出する日系企業の数は年々増えてきており、年率5%の経済成長と豊富な人口が大きなビジネスチャンスとなりつつあります。 そんな中、日本を代表する総合商社・住友商事が、サブサハラアフリカでの事業強化のために4月から南アフリカモザンビークの2ヵ国に事務所を新設することが発表されました。 »つづきをよむ
 
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