登山者が1ヵ所に集中することを避けるため、ネパール政府はエベレストの頂上を旅行会社にレンタルすることを検討しています。 »つづきをよむ

トジョウエンジンでは先日、世界の報道自由度マップをご紹介しました。 そんな中、アメリカのシンクタンク「Freedom House」のデータをもとに、民主主義国家としての全体的な自由度が映し出されたインタラクティブマップが経済誌Economistによって作成されました。 »つづきをよむ

世界中から注目を集めるスーパーエンジェル"500 Startups"が、バングラデシュで初となる投資を行いました。 今回は徐々に盛り上がりつつある、そんなバングラデシュのスタートアップシーンをお伝えしたいと思います。 »つづきをよむ

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アラブ首長国連邦・ドバイを拠点とするエミレーツ航空。世界60ヵ国100都市以上で就航しています。しかしながら、南米へのフライトはいまだに少ないです。 そんな中、エクアドルへ初のエミレーツ航空の飛行機が就航することが発表されました。 »つづきをよむ

ウェブ上で無料で参加できる大規模講義（MOOCs：Massive Open Online Courses）は、日に日に市場を拡大してきています。MOOCs大手のCouseraの受講者数は526万人、再生回数は2億回を超えます。 しかし、アメリカやイギリスを初めとした世界のトップ大学の講義が無料で受けられても、その途上国の様々な理由から実際に生徒たちのためにならないことも多々あります。 今回は、タンザニア発の社会企業「Ubongo」の、各国専用に作られた映像教育コンテンツとMOOCsを比べてみたいと思います。 »つづきをよむ

©UNICEF NYHQ2011-2410 Grarup

3月22日が「世界水の日（World Water Day）」ということを知っていたでしょうか？ 2014年になったいまでも、世界では7億6800万人以上が安全な水を利用できないという現状にあることには驚きます。 »つづきをよむ

近年、日本企業の新たな進出先として注目を浴びているフィリピン。 その背景には、フィリピンの労働力の多さがあります。30歳以下の人口は約6割。そして、就労可能人口（15歳以上65歳未満）が、タイでは2020年代、ベトナムでは2030年代から減少すると推測されている中で、フィリピンは2050年代まで増加すると言われています。 »つづきをよむ

近年のGDP成長率は6%を超え続け、人口も急成長中の西アフリカ・ナイジェリア。 2つのベンチャーキャピタルが共同で、約20のナイジェリアのモバイル・インターネット系スタートアップを支援する投資ファンド「440.ng」を設立しました。 »つづきをよむ

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省エネで、従来よりも効率の良い調理ストーブは、途上国の特に農村部で必需品となってきています。 以前ご紹介した「Kenya Stove」はその一例ですが、使われるプロダクトが開発されても、実際に人々のもとへ届かなければ意味がありません。 USAID（米国国際開発局）は、これらの画期的調理ストーブの拡散（ディストリビューション）を担当してくれる民間企業を、まずはケニアから3社選択しました。 »つづきをよむ

「援助に充てるお金がない？それなら印刷しよう」 そんな、一見とんでもない方法で国際援助の額を増やそうとしているのが、米国大手金融機関ステート・ストリートのシニアマネージャーであるMichael Metcalfさん。 果たして、Metcalfさんの唱える”Print Aid”とはどのような仕組みなのでしょうか？ »つづきをよむ